科学技術振興機構(JST)、2008年度(平成20年度)年度電子アーカイブ対象誌の選定結果を発表(2008-10-15)

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科学技術振興機構JST)が2008年度(平成20年度)年度電子アーカイブ対象誌の選定結果を発表した(2008-10-15)。

・「電子アーカイブ事業「電子アーカイブ対象誌」における平成20年度の選定結果について」(科学技術振興機構JST)、2008-10-15)
http://www.jst.go.jp/pr/info/info577/
・Journal@rchive
http://www.journalarchive.jst.go.jp/japanese/
科学技術振興機構JST
http://www.jst.go.jp/

Journal@rchiveの収録対象となる電子アーカイブ対象誌の選定は、2005年度から始まり、これまで、

  • 2005年度:74誌
  • 2006年度:65誌
  • 2007年度:58誌

と推移してきている。そして今回は大幅に選定誌が増え、和文誌48誌、英文誌12誌、和英混在誌116誌、その他言語誌5誌と合計181誌が選ばれている。主な選定誌は、

  • 地学雑誌(東京地学協会)
  • 心理学研究(日本心理学会)
  • 国語学(日本中国語学会)
  • 砂防学会誌(砂防学会)
  • 計測と制御(計測自動制御学会)
  • 法制史研究(法制史学会)
  • 哲学(日本哲学会)
  • 国際政治(日本国際政治学会)
  • 教育哲学研究(教育哲学会)
  • フランス語フランス文学研究 Etudes de langue et litterature francaises(日本フランス語フランス文学会)
  • 経営史学(経営史学会)
  • アメリカ研究(アメリカ学会)
  • 科学哲学(日本科学哲学会)
  • 東南アジア−歴史と文化(東南アジア学会)
  • 霊長類研究(日本霊長類学会)
  • 家族社会学研究(日本家族社会)学会)
  • 日本考古学(日本考古学協会
  • 日本比較政治学会)年報(日本比較政治学会)

など。また、例年注目している人文社会の学術誌の選定動向は、27.0%と昨年度の19.0%から順調に伸びている。

  • 2005年度:74誌のうち7誌(9.5%)
  • 2006年度:65誌のうち5誌(7.7%)
  • 2007年度:58誌のうち11誌(19.0%)
  • 2008年度:181誌のうち49誌(27.0%)

・「科学技術振興機構、平成17年度電子アーカイブ対象誌を選定(2005-09-16)」(新着・新発見リソース、2005-09-18
http://d.hatena.ne.jp/arg/20050918/1134798510
・「科学技術振興機構JST)、2006(平成18)年度電子アーカイブ対象誌の選定結果を発表(2006-07-27)」(新着・新発見リソース、2006-08-07
http://d.hatena.ne.jp/arg/20060807/1154879891
・「科学技術振興機構JST)、2007(平成19)年度電子アーカイブ対象誌の選定結果を発表(2007-07-26)」(新着・新発見リソース、2007-08-25)
http://d.hatena.ne.jp/arg/20070825/1187998179