労働政策研究・研修機構（JILPT）
労働政策研究・研修機構（JILPT）が個別労働関係紛争判例集をリニューアルした（2009-04-01）。・個別労働関係紛争判例集 http://www.jil.go.jp/hanrei/ ・労働政策研究・研修機構（JILPT） http://www.jil.go.jp/参考判例や内容が大幅に改訂されている。・…
労働政策研究・研修機構（JILPT）がデータベースまとめて検索を公開した（2009-03-26）。・データベースまとめて検索 http://oudan.jil.go.jp/ ・労働政策研究・研修機構（JILPT） http://www.jil.go.jp/同機構が公開している 論文データベース 調査研究成果…
労働政策研究・研修機構（JILPT）が発行する「メールマガジン労働情報」が第500号に到達した（2009-01-28）。・「メールマガジン労働情報」500号（2009-01-28） http://www.jil.go.jp/kokunai/mm/bn/mm500.htm ・「メールマガジン労働情報」 http://www.jil.…
労働政策研究・研修機構（JILPT）が発行する「メールマガジン労働情報」の第500号に「さらなる労働情報の普及に向けて−「メールマガジン労働情報」の500号到達を機に」を寄稿した。・「さらなる労働情報の普及に向けて−「メールマガジン労働情報」の500号到…
労働政策研究・研修機構（JILPT）がキャリアマトリックスをリニューアルした（2008-09-29）。・キャリアマトリックス http://cmx.vrsys.net/TOP/ ・キャリアマトリックスの過去のサイト http://web.archive.org/web/*/http://cmx.vrsys.net/TOP/ ・「総合的…
労働政策研究・研修機構（JILPT）のサイトで副統括研究員の松本真作さんが、・「キャリアマトリックス公開から2年」 http://www.jil.go.jp/column/bn/colum0105.htmを書いている。 サイトへのアクセス数は伸び続けており、一般公開直後を除くと、前年同月比…
労働政策研究・研修機構（JILPT）が特集ページ「パートタイム労働」を公開した（2008-03-14）。・特集ページ「パートタイム労働」 http://www.jil.go.jp/tokusyu/parttime/ ・労働政策研究・研修機構（JILPT） http://www.jil.go.jp/パートタイム労働に関す…
労働政策研究・研修機構（JILPT）が特集ページ「高齢者雇用」を公開した（2008-02-27）。・特集ページ「高齢者雇用」 http://www.jil.go.jp/tokusyu/korei/ ・労働政策研究・研修機構（JILPT） http://www.jil.go.jp/同機構のこれまでの調査・研究成果を集約…
労働政策研究・研修機構（JILPT）が発行する「メールマガジン労働情報」が第400号に到達した（2008-01-09）。・「メールマガジン労働情報」400号（2008-01-09） http://www.jil.go.jp/kokunai/mm/bn/mm400.htmこれまでの達成ペースは以下の通り。・「メール…
玄田有史さんがブログ「玄田ラヂオ」で「JILPT廃止反対要望書への賛同署名及び転送のお願い」を公開した（2007-11-14）。独立行政法人労働政策研究・研修機構の存続を求める研究者の会の名義で発した舛添要一厚生労働大臣宛ての要望書を公開し、賛同を募って…
労働政策研究・研修機構（JILPT）が「有識者コラム−労働政策研究とJILPTの役割」を公開した（2007-10-31）。公開当初は森永卓郎さんのコラムだけが掲載されていたが、さらに3本が追加されている。現在公開されているコラムは以下の通り。 森永卓郎「継続的な…
労働政策研究・研修機構（JILPT）が「メールマガジン労働情報」読者アンケート調査結果を公開した（2007-04-27）。「メールマガジン労働情報」では定期的に読者アンケートを実施し、かつその結果を公表している。今回公開されたのは、2007年1月22日から3月1…
労働政策研究・研修機構（JILPT）が研究者情報データベースの閉鎖を予告している。2007年5月31日限りでサービスを終了するという。サイトには ◆「研究者情報データベース」は2007年 5月31日 17:00をもってサービスを終了します。これまでのご利用ありがとう…
労働政策研究・研修機構（JILPT）が労働問題Q&Aをリニューアルした（2007-04-20）。まだ一部準備中だが、労働問題に関する22ジャンルのQ&Aを検索・閲覧できる。・労働問題Q&A http://www.jil.go.jp/kikaku-qa/ ・労働政策研究・研修機構（JILPT） http://www…
労働政策研究・研修機構（JILPT）が「メールマガジン労働情報」のバックナンバー検索機能を改善した（日時不明）。従来はバックナンバーすべてを検索対象としていたが、今回の改善によって発行年月を指定した検索が可能になった。・メールマガジン労働情報バ…
労働政策研究・研修機構（JILPT）が昨年に引き続き、労働図書館（資料センター）が所蔵する雑誌等の買取・交換を始めている。・労働図書館（資料センター）所蔵雑誌等の買取・交換について http://www.jil.go.jp/information/haiki/index.htm ・労働政策研究…
労働政策研究・研修機構（JILPT）の「メールマガジン労働情報」が第300号に到達した（2006-12-20）。「編集後記」で「これからの働き方、暮らし方を考える際の材料」と表現されているが、ホワイトカラー・エクゼンプションの導入問題に象徴されるように労働…
理想的と思えるメールマガジンの使い方を二つ紹介したい。 一つは海洋研究開発機構（JAMSTEC）の「JAMSTECメールマガジン」である。第185号（2006-11-10）の編集後記に「「海のほしと私たち」について」と題した一文が掲載されている。全文を引こう。 海洋研…
労働政策研究・研修機構（JILPT）が総合的職業情報データベース「キャリアマトリックス」を公開した（2006-09-04）。「職業とキャリアに関する総合情報システム」をうたい、「情報の力で、人と職業の最適な結びつきを支援」することがコンセプトとなっている…
労働政策研究・研修機構が「メールマガジン労働情報」読者アンケート結果を公開した（2006-04-14）。アンケートは今年1月18日から 3月1日にかけて、2万4000人の読者を対象に行われ、有効回答数は552人となっている。アンケートの大部分は、「メールマガジン…
労働政策研究・研修機構（JILPT）が特集「ワーク・ライフ・バランス」を公開した（2006-03-17）。最近話題となることが多い労働者の仕事と生活のバランス（ワーク・ライフ・バランス）について、同機構の研究成果や海外事情を紹介している。また関連するテー…
労働政策研究・研修機構（JILPT）が「労働図書館（資料センター）所蔵雑誌等の買取・交換について」という公告を出している（2006-02-01）。同機構にある労働図書館（資料センター）で不要となった洋雑誌、和雑誌、書籍の買取や交換を募集するものだ。申し込…
独立行政法人労働政策研究・研修機構が特集「労働契約法制」を公開した（2005-12-14）。労働契約法制に関する同機構の研究成果と関連情報へのリンクがまとめられている。なお、同機構による特集の公開は「若年者雇用」「多様な働き方」に次いで3本目。・特集…
独立行政法人労働政策研究・研修機構がビジネス・レーバー・トレンド研究会報告書を公開した（2005-12-15）。 同研究会はビジネス・レーバー・サーベイのモニターに登録している企業や団体、労働組合の実務担当者を対象に開催されており、今回は研究会で用い…
独立行政法人労働政策研究・研修機構が発行する「メールマガジン労働情報」が200号発行を達成した（2005-12-07）。創刊（2003-10-03）以来、休むことなく発行を続け、約2年で200号を迎えた。「メールマガジン労働情報」は独立行政法人化に伴って、それまで発…
先日のリニューアルに際してだろうか、労働政策研究・研修機構の「当サイトご利用にあたって」が書き改められているようだ。なかでも目を引くのが「リンク等」の項目にある、この一文である。「当サイトに対するリンクの設定は、……、リンク設定者の意思と責…
労働政策研究・研修機構（JILPT）のサイトリニューアルに伴い、同機構の労働図書館が所蔵する特殊コレクションの目録が公開された（2005-10-26）。目録が公開されたのは、総同盟（戦前）等資料（因島労働組合所蔵文書）、総評（日本労働組合総評議会）資料、…
労働政策研究・研修機構（JILPT）がリニューアルした（2005-10-26）。リニューアルのねらいや変更箇所は、「ホームページのリニューアルについて」にまとめられている。全般的には良い改善といえるだろう。だが、トップページの構成、特にさまざまなコンテン…
労働政策研究・研修機構が、「インターネット調査等の調査手法に関する実験調査」の個票データを公開した（2005-05-23）。公開翌日からしばらくの間、個票データの公開が停止されたが、その後公開が再開されている。個票データの公開は、東京大学SSJデータア…
独立行政法人労働政策研究・研修機構が、改訂版個別労働関係紛争判例データベースを公開した（2005-04-25）。これは、『職場のトラブル解決の手引き 〜個別労働関係紛争判例集〜』（2003-03）の改訂版が最近発行されたことを受けて、その電子化資料である個…
